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クルトマンシュ院生は、1979年から2004年の間に、アメリカ人の病的肥満者比率が15.1%から32.2%に増えたことを取り上げ、これがガソリン実質価格の低下と逆相関していることを見いだした。1970年から1999年まで、ガソリン価格は名目では上昇していたものの、物価指数で補正した実質価格では、70年代の石油危機の後は下落し続けていたのである。
クルトマンシュ院生の試算によると、1ガロンあたり1ドルの価格上昇(リッターあたりに換算すると30セント弱)は、5年遅れで肥満者比率を15%押し下げ、一年間あたり1万6千人の生命と170億ドルの医療費が節約出来る事になると言う。
この論文によれば、ガソリン価格上昇によって車を使わなくなるために運動量が増えることと、レストランに出かけて食事をする機会が減ることが、こうした効果が得られる主要要因であるという。もっとも、1979年以前はどうだったのか、という点には触れられていないので、都合のいい所だけを取り出した印象は強い。
現在進行中のガソリン価格急上昇は、既に肥満増加傾向を鈍化させているが、一方ではハイブリッド車やエタノール燃料利用などの代替手段を生んでおり、今までのように消費者の行動変化を促さなくなっている、というのも著者の指摘するところ。
しかし、別のメカニズムが、結果として肥満を減少させるだろうという予測も、この論文では展開されている。要は、バイオ燃料によって、トウモロコシなどの穀物飼料が不足することや、全体的な経済退縮によって、今までのような食物の過剰摂取が許されなくなると言うことである。
それはアメリカ人にとっては「肥満者の減少」で済む問題なんだが、貧しい国々では人々の生存それ自体に関わると言うことまでは指摘していない。ミクロ経済学では、そこまで考える必要はないようだ。<Via>
投稿者 webmaster : 2007年10月31日 21:34
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なんか単調増加してる指標なら何でもOKな気がしますが。
パソコンの普及率とか?
トウモロコシ・エタノールはエネルギー収支がマイナス(蒸留・輸送などの投入エネルギー量のほうが多い)とかいう話がありますね。穀物価格が上がればOKみたいな米国内向け政策…。
投稿者 Cru : 2007年11月 1日 23:58
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